耐震用品で地震による一次災害・二次災害を最小限に抑えるには?

関東大震災、阪神・淡路大震災、東日本大震災など、過去に起きたマグニチュード7以上の地震では、家屋の倒壊や家具などの転倒、物の落下といった一次災害に加え、火災や停電などの二次災害でも多くの命が奪われました。地震の揺れによる直接的な被害を免れても安全確保を怠らず、二次災害に巻き込まれないように行動する必要があります。

地震の被害から命と生活を守るため、一次災害と二次災害の両方を見据えた耐震用品を準備し、防災対策を行いましょう。

01. 家具などの転倒・落下に備える

地震による負傷の多くは、一次被害である家具などの転倒や物の落下が原因だといわれています。こうした事故を防ぐため、L型金具やストッパー、突っ張り棒などを使って家具類をしっかり止めます。可能であれば、備え付けの収納家具だけに収まるように荷物を減らして、余分な家具を処分することも検討しましょう。また、家具を配置する場合、避難経路をふさがないようにすることも大切です。

また、転倒・落下防止の処置を忘れがちなのが、OA機器です。パソコンやノートパソコンを、単に机の上やラックに置いているだけでは、地震による大きな揺れで転倒や落下する確率が高くなります。また、モニターが割れたりすることもあるので、パソコンや周辺機器は、専用の耐震グッズを使って落下・転倒を防ぎましょう。

耐震ゲル
機器の下に貼ることで揺れを抑えるゲルは、見た目を損なわず、はがした後もべたつかないので、レイアウトを変更したいときも安心です。エレコム製の耐震ゲル「TG-009」や「AVD-TVTGCシリーズ」は、耐荷重によって商品を選ぶことができ、震度7までの地震に対応します。

02. 停電に備える

2018年9月に起きた北海道胆振地方を震源とする震度7の地震では、道内全域がブラックアウトしました。停電からの復旧にかかる時間は、災害の規模や施設の被災状況によって異なります。前述した北海道胆振東部地震では、復旧までに40時間以上を要しました。

このように、停電が長時間に及んだ場合を想定して、生活に必要な夜間の照明や、連絡手段として欠かせないスマートフォン・タブレットを充電するための予備電源を準備しておきましょう。

夜間、特に就寝中の災害は、状況が把握しにくくパニックになりやすいこと、身を守る姿勢がとりにくいことなどから、昼間より危険性が増すといわれています。いつ起きるかわからない災害に備えるため、ベッド脇には常夜灯として使える照明を設置し、周囲の状況を確認できるようにしておきましょう。

コンセントからの充電ができない停電時には、スマートフォン用モバイルバッテリーが役立ちます。また、必要なデータを保存して安全にシャットダウンする時間を稼ぐため、停電後も自動的に電力を供給し続けてくれるUPS(無停電電源装置)を設置しておきましょう。

LEDライト
停電時に活用する懐中電灯は、一般的な懐中電灯より電池の消費が少なく長持ちする、LEDライトをおすすめします。
モバイルバッテリー
エレコムの「EC-M01シリーズ」のような大容量タイプを満充電しておけば、スマートフォンを約3回充電できます。また、USBポートを2ポート搭載しているので、2台同時の充電も可能です。一家に一台あると安心です。
UPS(無停電電源装置)
UPS(無停電電源装置)を家庭用として導入するなら、パソコン本体からモデム・周辺機器まで、あらゆる電源を1台で確保でき、価格も割安な電源タップ一体型が最適です。特に、仕事などでパソコンを使う方には、必須のアイテムといえるでしょう。

03. 火災に備える

地震の後で最も起こりやすい二次災害に火災があります。阪神・淡路大震災では、停電からの復旧時に倒れた家電製品やむき出しになった配線コードから発生する「通電火災」が数多く発生しました。通電火災は、普段から火災防止対策を施した電源タップやコンセントキャップを使用して危険な熱源をなくしておくと、かなりの確率で防ぐことができます。

電源タップ
エレコム製の電源タップ「T-S02N-24WHシリーズ」は、発熱しても融解しにくい、耐熱性に優れたユリア樹脂を使用した電源タップです。コンセントプラグは絶縁キャップ付きで、コンセントとプラグのあいだに溜まったほこりが原因で火災になる「トラッキング現象」の予防にも有効です。
コンセントキャップ
難燃性、絶縁性、耐衝撃性に優れた樹脂を使用し、ほこりや異物の侵入も防ぐコンセントキャップ。エレコム製の「T-CAPKAKUシリーズ」は、インテリアを邪魔しないかわいらしいデザインです。

二次災害は「備え」で防ぐ

日本列島の地下には、まだ見つかっていない地震の原因となる活断層も多くあり、いつ、どこで大きな地震が起きてもおかしくありません。地震調査委員会が作成した「全国地震動予測地図2018年版」で、今後30年以内に震度6弱以上の地震が起きる確率が発表されましたが、特に首都直下地震や南海トラフ地震の影響を受ける、太平洋側の確率が高くなっています。

こうした地震を未然に防ぐことはできませんが、地震による二次災害は事前の対策次第で最小限に抑えることができます。普段から災害をイメージして、被害を減らす工夫をしておきましょう。