約100年前に創立。聴覚に障がいを持つ子どもたちの学びを支援。

生野聴覚支援学校の校舎。

生野聴覚支援学校様は、大正15年（1926年）に大阪医科大学（現：大阪大学医学部）耳鼻咽喉科初代科長である加藤亮博士によって、私立大阪聾口話学校として創設された。その後、昭和８年（1933年）に大阪府に移管され、現在に至る。幼稚部・小学部・中学部が設置され、3歳から15歳までの幼児・児童・生徒が元気に学んでいる。

同校の教育理念の1つが「夢に向かってチャレンジ」。教頭の井端氏は、「子どもたちが社会で、よりよく生きていくための力を育むことを大切にしています」と語る。また、地域社会とのつながりも重視されており、乳幼児親子教室や地域の学校で学ぶ難聴児童生徒への教育相談や職員研修なども積極的に実施。聴覚に困難を抱える子どもたちを、多方面から支援している。

災害などの緊急事態発生時、"見える"情報でいのちを守る

表示内容は、設置する環境にあわせてカスタマイズが可能。
幼稚部では、ひらがな表記となっている。

聴覚に障がいのある子どもたちにとって、「聞こえない」という状況は日常的な課題であると同時に、緊急時には命に関わる問題にもなり得る。過去には、赤色や青色の旗を振ることで火事や津波の発生を知らせるといった伝達方法や、教員の手話で対応していたものの、即時性や全校への一斉通知には限界があったという。こうした課題を解決するため、大阪府では約7年前に初代の文字情報システムを導入。既存の校内ネットワークを活用することで、ローコストに導入できるシステムとして利用されてきた。そしてこの度、機器の更新に伴い、より高機能かつ操作性の高いシステムへと刷新された。

このシステムを開発したイー・ダブリュ・エス株式会社の中川氏は、「掲示板NEXT」を採用した理由について、「弊社のシステムと非常に親和性が高く、コストパフォーマンスも優れていたことが提案の決め手でした」と振り返る。

誰も取り残さない教育環境づくりを目指して

「当校の子どもたちは遠隔地から通う子も多く、小さいころからスマートフォンやタブレットなどのデバイスに触れる機会が多いので、先生よりも機器に詳しいこともあります」という中野首席。同校では、音声をリアルタイムで文字に変換するアプリを使った会議等での情報保障など、デジタル技術を活用した新たな取組みが広がっているという。緊急時の情報伝達のみならず、「掲示板NEXT」を活用した視覚的な情報提供は、その一翼を担う存在として今後さらに発展していくことだろう。